こんにちは！J-Tradeshow Connect編集チームです。
空からの臨場感ある映像を撮影できる小型無人航空機、ドローン。
ここ数年は趣味・レジャー、映像制作用途だけでなく、インフラ点検や農業、災害調査など日本の産業分野でにおける活用も増えています。
そこで、展示会「ジャパンドローン2026」 を視察しました！
ドローンに特化した国内最大規模の展示会「ジャパンドローン2026」
「ジャパンドローン2026」は、2016年の初開催以来今回で第11回目を迎えるドローンに特化した国内最大規模の専門展示会です。期間は2026年6月3日～2026年6月5日、幕張メッセで開催されました。
展示会初日は大型台風の影響により開催時間が短縮されたものの、会場は多くの人で賑わっていました。政府関係者、報道関係者の姿も見られました。ブースではドローンのデモ機や映像が展示され、出展企業と来場者が熱心に話し込むシーンもみられました。
過去最多の出展社が国内外から参加、注目は「デュアルユース型ドローン」
主催者である日本UAS産業振興協議会（JUIDA）によると、悪天候にもかかわらず、国内外から3日間で総勢20,000名が訪れ、出展社数においては過去最多の331社（前年285社）が参加しました。うち海外からの出展・団体は66社を占めました。特にアジア諸国、台湾やベトナムは国毎にブースを構え、来場者に積極的に声をかけており、日本市場への参入意欲の高さが伺えました。
今年の展示会で注目が集まったのは、「デュアルユース型ドローン」です。
デュアルユースとは、民間および軍事用途の双方に使用できる技術やサービスを指します。
ドローンは、安全保障や経済安全保障の観点での重要性が高まっています。日本政府は防衛力強化に向け、国産攻撃型ドローンを含む無人機分野への投資・量産化の後押しを進めています。
軍事用は緻密で高品質な技術が求められ、厳しい法規制やコンプライアンスが市場参入障壁となる一方で、ビジネス機会でもあります。そのため、国内サプライチェーンの構築と、エンジニアをはじめとする人材の確保が重要となっています。
国内企業では、「Made in Japan」を意識して展示する企業もみられました。
出展企業の1つの株式会社Prodrone（プロドローン）は、愛知県名古屋市に本社を置く、産業用ドローンの専門メーカーです。機体の設計・製造から制御ソフトウェアの開発までを一貫して手掛ける、国内でも数少ない企業として知られています。2025年4月に国連工業開発機関(UNIDO)からウクライナでの地雷探知ドローンを社会実装を目指すプロジェクトに採択されました。
代表取締役社長の戸谷氏は「日本が誇る技術力とものづくりにかける情熱を結集し、安全・安心な『メイド・イン・ジャパン』を日本、そして世界に向けて届けたい」を、国内および海外シェアの拡大に挑戦していく意欲を示しました。ブースではドローンの実機が展示され、多くの来場者が立ち止まっていました。
※写真は主催者及び出展社の許可を取って撮影しています。
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(J-Tradeshow Connect編集チーム)
